資格の費用というと受験料が思い浮かびますが、実際にはそれ以外にもお金がかかります。主な資格の受験料と、費用の考え方をまとめます。
主な資格の受験料
| 資格 | 受験料 | ほかにかかるもの（案内に書かれているもの） |
|---|---|---|
| 宅建 | 8,200円 | — |
| 行政書士 | 10,400円 | インターネット申込みのシステム手数料370円 |
| 社労士 | 15,000円 | 払込みの手数料 |
| 日商簿記3級／2級／1級 | 3,300円／5,500円／8,800円 | ネット試験は事務手数料550円（会場により0円〜） |
| FP3級（日本FP協会・学科と実技） | 8,000円 | 事務手数料・払込手数料 |
| FP2級（日本FP協会・学科と実技） | 11,700円 | 事務手数料・払込手数料 |
| 第二種電気工事士 | 11,100円（ネット）／12,500円（書面） | — |
出典は各資格のページに載せています。「—」は、確かめた案内に手数料の記載がなかったものです。
受験料のほかにかかるもの
- 教材費：テキスト・問題集・過去問題集
- 講座の費用：通信講座や通学講座を使う場合
- 受験のための交通費：試験会場までの交通費
- 受け直しの費用：不合格だった場合、次の回の受験料
- 道具：電気工事士の技能試験の工具・練習用の材料など
合格後に登録が必要な資格では、登録の費用がかかることもあります。登録の費用は資格ごとに違うので、それぞれの団体の案内で確かめてください。
費用を取り戻す考え方
勤め先に資格手当がある場合、費用の合計を毎月の手当で割ると、何か月で取り戻せるかがわかります。たとえば受験料8,200円と教材費15,000円の合計23,200円を、月1万円の手当で取り戻すと3か月です。資格の費用を資格手当で取り戻す期間で計算できます。
受ける資格が複数ある年は、受験料の合計の計算でまとめて出しておくと、予算を立てやすくなります。