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資格試験の合格率の見方

「合格率○%」という数字は、資格の難しさをはかる目安としてよく使われます。ただ、数字の作り方や受ける人の層が試験ごとに違うので、そのままくらべると読み違えることがあります。くらべる前に確かめたい点をまとめます。

分母は「受験者数」が多い

多くの試験は、合格者数を受験者数(実際に試験を受けた人)で割った値を合格率として発表しています。申し込んだのに当日受けなかった人は、分母に入りません。

たとえば令和7年度の宅建試験は、申込者306,099人、受験者245,462人、合格者45,821人で、発表された合格率は18.7%です(不動産適正取引推進機構)。申込者を分母にすると約15.0%になります。どちらで計算したかで、3ポイント以上違うわけです。

当サイトでは、公表の合格率がある試験はその値を載せ、ない試験は「合格者数÷受験者数」で計算した値を「計算値」として区別しています。自分で計算したいときは合格率・受験率の計算が使えます。

受験資格があると、受ける人の層が変わる

誰でも受けられる試験と、学歴や実務経験などの受験資格が必要な試験では、受ける人の準備の度合いが違います。たとえば社会保険労務士試験は、定められた受験資格のどれか1つが必要です。一方、宅建は日本国内に住んでいれば年齢・学歴に関係なく、行政書士は年齢・学歴・国籍に関係なく受けられます(各実施団体の案内)。

受験資格がある試験の合格率は、すでに一定の条件を満たした人の中での割合です。「合格率が同じだから難しさも同じ」とは言えません。

集計の単位が試験ごとに違う

1年に1回の試験と、年に何回も受けられる試験では、同じ人が何度も受けているかどうかも違ってきます。

同じ資格でも、年や回で大きく動く

日商簿記2級の統一試験は、2002年の第101回から2026年の第173回までの間に、合格率が最も低い回で5.7%(第107回)、最も高い回で47.6%(第133回)でした(日本商工会議所の受験者データ)。1回分の数字だけを見ると、たまたま低い回・高い回に当たっているかもしれません。資格をくらべるときは、何年分かの推移を見るのがおすすめです。

当サイトの合格率の一覧表は直近の値をくらべるためのもので、各資格のページでは推移のグラフと表を載せています。

まとめ